力への 渇望

強大なメコン川は中国のメガダムに耐えられるか？

致命的な伝染病が海を渡る前に大陸で流行した年のことだった。石油価格が下落した年。香港で民主主義を支持する抗議デモが発生し、その姿に天安門事件で虐殺された学生やその他のデモ隊を照らし合わせて世界が敬意を表した年である。

2014 年は、エボラ出血熱のパンデミック、混乱する世界経済、そして威圧的な中華人民共和国（中国）に対する恐怖が蔓延する年だった。

こうした厳しい年にはあまり注目を集めないような出来事もあった。科学者たちは、東南アジアの大メコン地域で 139 種の新種生物を発見したと発表した。その中には、ゴキブリをゾンビに変えてから生きたまま食べる「吸血」バチも含まれている。

強大なメコン川沿いの他の地域では、ラオスのサイヤブリ（Xayaburi）ダムの建設が 2 年目に入り、ダムから数百キロメートル下流にあるラオスとカンボジアの国境付近には別の水力発電用ダム・ドンサホン（DonSahong）の建設準備が始まっていた。 

一方、ベトナムのホーチミン市ではカンボジア、ラオス、タイ、そしてホスト国の指導者が集まり 4 年に 1 度のメコン川委員会（MRC）サミットが開催された。委員会の参加国には川の持続可能性について具体的な道筋を示すことが求められている。サミットにのしかかる課題もある。権力に飢えた中国が過去
10 年間に建設した一連のメガダム群、そして中国の資金提供のもとで建設される予定の他の数十の水力発電プロジェクトは、川、地域およびその人々にとって脅威となっていた。

オンライン雑誌の 『ザ・ディプロマット （The Diplomat）』に掲載されたサミットに関する記事では、 「2014 年は東南アジアで最も重要な河川、そして同地域の漁業と農業が死に追いやられる悲劇的な転換点として記憶されるだろう」と述べられている。

 「水の母」 

メコン川委員会サミットから7年、そして同委員会設立から 25 年が経過した現在、メコン川にはどのような未来が待ち受けているのだろうか？タイ語で「水の母」と呼ばれるこの川は、かけがえのない生命の源としてこれからも変わらずに生命を育み続けられるだろうか？人為的、自然的な問題に直面するな中でその答えはまだ見えてこない。

2020 年が始まり、サイヤブリダムとドンサホンダムが同時期に運用を開始するころ世界は再びパンデミックや経済恐慌、政治的デモの苦難に直面することとなった。メコン川委員会によると、メコン川流域では他に11 の主流ダムが稼働しており、これらのダムはすべてランチャン川として知られる中国のメコン川上流に位置している。2020 年半ばの時点で中国は建設中のダム1 基を含めメコン川上流にさらに 11 の主流ダムを計画しているとメコン川委員会は報告している。メコン川下流域にはサイヤブリ、ドンサホンの他にも 9 つの主流ダムが計画されており、その中にはメコン川委員会の通知、事前協議、合意に関する手続き （Procedures for Notification, Prior Consultation and Agreement）の一部として審査が行われた4案も含まれている。このプロセスは、「メコン川主流の環境、水流、水質に大きな影響を与える可能性がある大規模な灌漑と水力発電開発」に適用されるものだ。 

約 30 年にわたる毎日の水深測定および衛生データに基づいて行われた 2020 年 4 月の調査によると、このようなプロジェクトが世界第 12 位の長さを持つメコン川に及ぼす波及効果は、既に相当なものとなっているという。気候コンサルタントのアイズ・オン・アース（Eyes on Earth）と世界環境衛星アプリケーションズ（Global Environmental Satellite Applications）の研究者は、 「メコン川上流に建設されたダムのカスケードが川の自然の流れをどのように変化させているか」を計算 するための予測モデルを開発した。

米国国務省の支援のもとでまとめられた同組織による報告書『自然（非妨害）条件下におけるメコン川上流域を流れる水の量の監視（Monitoring the Quantity of Water Flowing Through the Upper Mekong Basin Under Natural (Unimpeded) Conditions）』では、次のことが明らかになっている。  

• 2019 年にメコン川上流の自然流量は平均を上回ったが、メコン川下流の河川水位は過去最低を記録した。

•  「メコン川下流の水不足は上流からの水の流入が制限されていることが大きく影響している」。

メコン川上流に沿って建設された11基の中国産メガダムは、貯水池に約 480 億立方メートルの水を貯めることができる。 「これらのダムは、河川の流量を調整するための能力を大幅に拡大している。それぞれのメコン川下流への影響については、包括的な解決策を通じて対処する必要 がある」と研究者たちは指摘している。

一部の専門家たちにとっては、このアイズ・オン・アースによる報告は増加する懸念をさらに決定的 とするものであった。

シニアフェローであり、スティムソン・センター （Stimson Center）シンクタンクで東南アジアプログラムのディレクターを務めるブライアン・エイラー（Brian Eyler）氏は、2020 年 4 月の『フォーリン・ポリシー（Foreign Policy）』誌の記事で、「中国の上流ダムがどれだけ多くの水を遮断しているかを明
らかにしている」と記している。

「メコン川下流域で起きた過去 10 回の主要な干ばつのうち、8 回は中国による最初のダムが建設されてから発生したものだ」と、『The Last Days of the Mighty Mekong』の著者であるエイラー氏は同月、シンクタンクのウェブサイトに掲載された別の記事で述べている。

本質論から言うとスティムソン・センターの記事の見出しのとおり、中国はメコンの「蛇口を閉める」ことで下流諸国にとって最も貴重な資源を奪うとともに、それらの主権国家に干ばつが発生するリスクを作り出していたのだ。

命で溢れ返る

メコン川は同地域にとって生命の源だ。「世界の屋根」と呼ばれるチベット高原から、中国、ビルマ、タイ、ラオス、カンボジア、ベトナムを経て南シナ海まで流れており、その全長は 4,300 キロメートルを超える。メコン川の総面積はタイとラオスを合わせたものよりも大きく、何千年にもわたってこの地域の人々の生活に欠かせない魚と作物を供給し続けてきた。

メコン川は世界で最も内陸漁業が盛んであり、世界の淡水漁獲量の 25% がここで獲得されたものだ。絶滅の危機に瀕しているイラワジイルカから、ハイイログマと同等の体重を持つ巨大なナマズまで、1,000 種以上が生息している。WWF（世界自然保護基金）によると、アジアの「ライスボウル(農業地帯）」と呼ばれる大メコン地域は、同地域に住む3億人のうち約 80％ の人々の生活を支えているという。生物多様性に富むメコン川では、1997 年から 2014 年にかけて平均して毎週3 種ほどの新種が科学者により発見されている。

WWF によると、水力発電プロジェクトを含む前例のないインフラストラクチャー整備により、「地球上で最も脆弱な場所の1つ」であるメコンには多くの危機が迫っているという。

国際環境管理センターがメコン川委員会のために作成した 2010 年の報告書によると、当時メコン川とその支流沿いに計画されていた約 80 基のダム（主流の水力発電プロジェクトを含む）は、2030 年までにこの地域の漁業に壊滅的な打撃を与える可能性が明らかになった。流域の漁獲量は 2000 年の水準から 40％ 以上減少し、何百万人もの人々の栄養と雇用を脅かすとともに食料不安のリスクを高める可能性がある。

1995 年 4 月にメコン川委員会の設立に至ったメコン合意（Mekong Agreement）は、4 つの設立国が「メコン川流域の水と関連する資源の持続可能な開発、利用、保全、管理において建設的かつ互恵的な方法で」協力することを求めている。

メコン川委員会によると、メコンを保護するための協力的な取り組みは象に乗った研究者が「未開の」メコン川を探索していた時の 40 年前から続いており、
「当時からその経済的可能性に関心が寄せられる兆候があった」という。メコン委員会（Mekong Committee）は国連の承認のもとで「水資源の資金調達、管理、維持に関する責任」を負う機関として設立され、最終的にメコン川委員会へと発展を遂げた。

最初の四半世紀でメコン川委員会は干ばつの監視、洪水予測、堆積物の収集、漁業管理の指導まで、メコンの自然を測定・育成するための管理ネットワークを確立した。メコン川委員会はまた、水力発電プロジェクトによる生態学的および環境的ダメージを軽減するために加盟国と地域パートナー間の協力と計画を強化する協議プロセスの存在を強調している。

さらに、2019 年には、メコン川委員会はメコン上流の対話パートナーである中国およびビルマとの「新しいレベルの協力」を実現したと、同組織の最高責任者であるアン・ピッチ・ハッダ（An PichHatda）氏は2019年の年次報告書に記している。

アイズ・オン・アースによる研究を鑑みると、スティムソン・センターのエイラー氏は、中国の上流ダムによって引き起こされたメコン川下流域の不公平な水資源配分問題への対応には、メコン川委員会が鍵となると考える人々の一人である。

「これらの目的の達成のためには（中略）メコン川委員会を通じた取り組みが最善の道である」と、エイラー氏は記している。

水資源の武器化

中国の権威主義政権は、水資源へのアクセスやその先に見据える水資源の掌握についてどれほど関心を寄せているのだろうか？これはメコン下流域の国家にとっては死活問題となり得る。結局のところ、中国のメガダム群が今後何世紀にもわたってメコン川に暗雲を呼び込むコンクリート製の巨像であることは否定できない事実なのである。

「これらのダムを取り払うことはできないにしても、中国はダムの運営方法を変えることができるはずであり、変えるべきである」とエイラー氏は記している。

しかし、オブザーバーの報告によると、中国は水力発電プロジェクトを 14 億人の自国民のための発電所として利用するだけでなく、地域に対する影響力を拡大するための中国独自の交渉カードとしても利用しているという。これはつまり水資源の実質的な武器化だ。

「中国の驚異的な新型軍事ハードウェアには常に細心の注意が払われているが、ダムという強力なコンポーネントはほとんど気付かれずに見逃されてしまった」とユージン・K・チャウ（EugeneK. Chow）氏は 2017 年 8 月の『ナショナル・インタレスト（The National Interest）』誌の記事で書いている。

毎年、中国から流入する水はメコン川の総流量の約 16％ を占めているが、干ばつ時には 70％ に到達することもある。

「中国はこの地域の動脈をコントロールすることで巨大な権力を獲得したが、国家的虐待の非難もあがっている」とチャウ氏は言う。

中国による水戦争勃発の見通しに対するメコン川委員会の対応は、満足なものとは言えない。それどころかメコン川委員会は、まるで 2 階の気まぐれな巨人を怒らせないように息をひそめる必要がある住民のようにも見える。

アイズ・オン・アースの研究に対する冷ややかな反応が良い例だ。

メコン川委員会は 2020 年 4 月に発表した論説で、アイズ・オン・アースの研究者は「降雨と流出の複雑さを十分に考慮していない」と述べ、彼らの調査結果は「現地でのメコン川委員会の観測と一致していない」と述べた。

メコン川委員会は、同研究の衛星データの使用における「不確実性」を指摘するとともに、メコン川委員会独自の初期分析では「2019 年の流域の干ばつは、雨季の降水量が不十分であったためにモンスーンが遅く到来し早期に終了したこと、および異常に高い温度と例年より高い蒸発量をもたらしたエルニーニョ現象が原因である」としている。  

中国のダムによりメコン川が下流域に流入するポイントの水流が変化したことは認めつつも、この状況は 「課題とともに機会ももたらしている」と言う。

さらに、中国とのさらなる協力が必要であることも示唆している。

「ダム運営の透明性を高め誠実な協力関係を示すために、中国はより多くのデータ提供を検討すべきである」とメコン川委員会は結論を出している。

メコン川委員会と同様、中国は気候に非難の矛先を向けた。2020 年 2 月に王毅外務大臣は「降水量不足に悩まされていたが、メコン諸国を支援することで蘭昌江の排水量を増やし、干ばつの影響を緩和するという困難を乗り越えた」と主張した。

中国外務省の声明によると、王氏は「中国はメコン諸国と1年間を通じて水文学的情報を共有することも検討する」とも述べている。

多くの人にとってこれは中国による空虚な約束事の 1 つとして映ったようだ。

未来に向けた舵取り

アイズ・オン・アースの研究に対するメコン川委員会の調整された対応は、地域のオブザーバーが強調する大局的な政治的現実を反映している可能性がある。中華マネーによる不満の封じ込めだ。

2020 年 4 月、アメリカに拠点を置くシンクタンクである戦略国際問題研究所（CSIS）が報告したところによると、ビルマ、カンボジア、ラオス、タイ、ベトナムへの中国の投資および建設プロジェクトの合計額は、2010 年から 2019 年にかけて 750 億米ドル（約 7 兆 5000 億円）を突破している。

エネルギー分野に目を向けると、2020 年時点で中国はメコン地域の既存、計画中、建設中プロジェクトの 18％ に関与しているとスティムソン・センターは報告する。

「チベット高原をその地理的特徴によって支配する中国は、アジアの河川に関しては正に絶対的王者であり、この君主の気分を変えるために下流諸国ができることはほとんどない」と、チャウ氏は『ナショナル・インタレスト（The National Interest）』に記している。

さらに別の要因が、中国による下流枯渇作戦に対抗するための努力を無効化している。イギリスに拠点を置く国防・安全保障シンクタンク、英国王立防衛安全保障研究所（Royal United Services Institute）が 2018 年 6 月に発表した論説では、委員会への加盟を拒否したことで中国はメコン川委員会を 「実質的に機能不全に陥れた」と指摘した。

さらに、バンコクを拠点に活動する東南アジア問題のアナリストであるブリジェシュ・ケムラニ （Brijesh Khemlani）氏は、国境問題や民族間の摩擦が「メコン川下流の国家間の関係を緊張させ続け、しばしば地域問題に発展するなどメコン問題をめぐって一貫して足並みが揃わない要因となっている」と書いている。

同氏は、中国に対する防波堤として、また持続可能な開発の種としてメコン川委員会と米国主導のメコン川下流イニシアチブ（LMI）などの多角的な共同体の強化が必要だと訴える。

「メコンでの中国の覇権主義に対抗しなければならない」とケムラニ氏は警告するとともに、「問題をそのまま放置することは災厄の種ともなる」と述べた。

メコン川下流イニシアチブは、2019 年に設立 10周年を迎えビルマ、カンボジア、ラオス、タイ、ベトナム、米国とパートナーシップを組んでいる。その目標は環境と水、健康、農業、接続性、教育、そしてエネルギー安全保障の 6 つの柱からなる 5 つのメコンパートナー国の「公平かつ持続可能で包括的な経済成長」を実現することだ。

このイニシアチブは、オーストラリア、欧州連合、日本、ニュージーランド、大韓民国、アジア開発銀行、世界銀行からなるコンソーシアムであるメコン
河下流域フレンズ（Friends of the Lower Mekong）の支援を受けている。

2019 年 8 月に行われたメコン川下流イニシアチブの十周年記念イベントで、当時のマイク・ポンペオ （Mike Pompeo）米国務長官は、パートナーシップの成果を強調するとともに「悩ましい傾向」も指摘した。

ポンペオ国務長官は「下流の流れをコントロールする上流ダム建設が相次いでいる状況だ」と、メコン川下流イニシアチブ加盟国の大臣たちに語った。 「川の水深は過去10年間で最低レベルにあり、この問題は上流で水を遮断するという中国の判断と密接 に結びついている。中国には河床を爆破・浚渫する計画もある。（中略）そして、河川管理に関する中国政府主導の新しいルール作りの動きもあり、それによってメコン川委員会が弱体化している」。

ポンペオ氏は、メコン川とその地域を保護するために作成された新プロジェクトを多数発表した。これには次のような内容が含まれる。

• 持続可能な地域の電力網と質の高いインフラストラクチャーを開発する日米メコン電力パートナーシップ（JUMPP）。米国の資本金は 2950 万米ドル（約 29 億 5000 万円）。

• ビルマ、ラオス、タイの一部を含む黄金の三角地帯（Golden Triangle）におけるメタンフェタミン貿易の阻止など、国際的な犯罪や密売に対抗するためのメコン川諸国への資金提供 1400 万米ドル（約 14 億円）。 

• メコン川沿いの洪水・干ばつパターンの評価に衛星画像をより効果的に使用する韓国・米国合同のプロジェクト。  

• メコン川下流イニシアチブの水データ共有プラットフォームとパブリックインパクトプログラム。

•  「メコンにおける透明かつルールに基づくアプローチ（a transparent, rules-based approach to the Mekong）」を含む、国境を越えてメコン川のガバナンスを強化するインド太平洋会議。

「今後も引き続き経済的繁栄を支援しながら、主権と安全、および豊かな文化と環境を守っていく」とポンペオ氏は述べている。

急増する需要

川の繁栄は、開発を引き込むとともにエネルギーへの渇望を生み出し、水力発電などの再生可能エネルギーの利用に拍車をかけることとなる。ナショナルジオグラフィック協会（National Geographic Society）によると、人類は何千年もの間水を利用して発電を行ってきた。現在、水力発電は世界の再生可能電力の約 70％ を占めている。

メコン川下流イニシアチブは、JUMPP プロジェクトを発表するにあたり、メコン諸国の電力需要は年間約6％ 増加すると予測されていることを指摘した。米国と日本が取り組むのは、「インド太平洋地域の安定と発展にとって不可欠なインド太平洋地域におけるエネルギー供給の自由な流れ」に対する支援である。

2020 年 3 月、世界中がコロナ禍に直面している中でメコン川流域にはいくつかの良いニュースがもたらされた。カンボジアが最初の 2 つの水力発電プロジェクトの計画を棚上げするとともに、主流のダム開発を 10年間停止すると発表したのだ。その 2 ヵ月前、同国は隣国のラオスとの 30 年間のエネルギー協定に基
づき、新しく建設されたドンサホンダムからの電力輸入を開始している。

2020 年 1 月に『ワシントン・ポスト（The Washington Post）』紙が報じたところによると、メコン川の本流および支流沿いに建設が計画されているダムは 370 基を超える。中国の一帯一路計画の一環として中国企業が建設するものが多くを占める。

これはメコン川委員会さえ指摘する事実だ。2020年 6 月の年次報告書で、同委員会はダム開発によるリスクについて、「メコン川下流域の深刻な干ばつは、
農作物への損害、環境および人々の生活に悪影響を与えることにより、大きな経済的損失を引き起こしている」と警告している。

それにもかかわらず中国は地域の干ばつを緩和できるだけの水をダムに蓄えている。

2022 年 4 月、メコン川委員会加盟 4 ヵ国のリーダーたちはラオスで開催される 4 年に一度のメコン川委員会サミットに参加する。サミットでは引き続き、 「強大なメコン川にはどのような未来が待ち受けているのだろうか？」という問題が議論されることとなるだろう。