2000年協力海上即応訓練:引き続き強力な米国とブルネイの提携関係を実証

2000年協力海上即応訓練:引き続き強力な米国とブルネイの提携関係を実証

ローレン・チャットマス(Lauren Chatmas)大尉/米国海軍

2020年10月上旬、ブルネイ沖で実施された第26回年次協力海上即応訓練(CARAT)に米軍とブルネイ王国軍(RBAF)が共同で参加した。

今回ブルネイが参加して実施された協力海上即応訓練(CARATブルネイ)は、両国の長年にわたる海事提携関係を象徴するものとなった。二国間演習から多国間演習に発展した協力海上即応訓練は、海上の安全、安定、繁栄の確保を目的とした訓練で、「自由で開かれたインド太平洋」構想への米国の取り組みを強調するものである。

第7遠征打撃群司令官のフレッド・カシェール(Fred Kacher)少将は、「今回は対面で訓練することはできなかったが、これが両国の強力な提携関係に影響を与えることはない」とし、「それぞれの艦船で出航して訓練し、仮想演習を実施して提携軍隊のブルネイ王国軍と海軍・海兵隊の技能を相互交換することで、関係を構築することができる。これにより、平時と有時の両方で両軍は通信を図り、共に作戦に取り組む能力を身につけることが可能となる」と説明している。

今回の演習は2019新型コロナウイルス急性呼吸器疾患(COVID-19)緩和策を考慮して実施された。たとえば、今回は統合技術を使用して仮想コンテンツ生成とコラボレーションを実現している。これにより、リアルタイムの仮想会議と録音ウェビナーを活用してオンラインで実施した複合演習での「専門家間の意見交換(SMEE)」計画が成功裏に完了した。
ブルネイ王国軍の合同部隊本部参謀長を務めるサイフルリザル・ビン・アブドゥル・ラティフ(Saifulrizal bin Abdul Latif)中佐は、2020年協力海上即応訓練において初の特殊部隊の専門家間の意見交換が画期的な成功を収めたことを称賛し、継続的な提携関係構築の重要性を強調している。

ラティフ中佐は、「困難に直面する可能性が懸念される中で実施された第26回年次訓練ではあったが、こうした状況下にあってもその目的を達成し、インド太平洋地域における従来型・非従来型の海上保安課題に対応して協力する能力をさらに強化できたということは非常に価値の高い功績である」と述べている。

仮想形式での専門家間の意見交換を通して実施された共同訓練として、船舶阻止と乗り込み、米国海兵隊とブルネイ陸軍の協力活動、爆発物処理、河川の安全確保、洋上補給のベストプラクティス、女性・平和・安全のシンポジウムなどが挙げられる。他に実施された仮想対話には、海洋領域認識、無人航空機、テロ対策部隊の保護に関する項目が含まれる。

南シナ海で実施された海上演習では、水上艦と海上哨戒機の協調配備による標的の追跡と追従および捜索救助演習などを含め、相互運用性を強化するように構成された訓練が行われた。

仮想形式で開かれた開会式で、第7駆逐戦隊を率いる米国海軍のアン・マッキャン(Ann McCann)大佐は、米国とブルネイの協力と訓練の基盤は長期にわたる提携関係で構築された友情にあると強調している。(写真:2020年10月にブルネイと共に実施した協力海上即応訓練の開会の辞に耳を傾ける米国海軍のアン・マッキャン大佐)

マッキャン大佐は、「2020年は独特な年であるが、協力海上即応訓練における共同演習の機会が妨げられることはなかった」とし、「当軍は絆を強化し、軍隊のベストプラクティスについて情報交換することに長けている。これからもこの状況を継続していくことを楽しみにしている」と語っている。

南アジアと東南アジア地域において最も歴史が古く、最も長く継続されている米国海軍の地域演習「協力海上即応訓練」は、地域の海軍間の提携関係およびインド太平洋全体における海上安保協力と相互運用性を強化することを目的としている。同訓練は環太平洋パートナーシップ(TPP)、海上訓練行動(MTA)、パシフィック・グリフィンといった同地域の他の協定や演習に基づいて構築されている。

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