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揺るぎない即応態勢 50巻、3号、2025年

米国海兵隊サバンナ・メシマー(Savannah Mesimer)二等軍曹:2024年より在日米軍(USFJ)の広報部長として勤務。海兵隊で8年以上の経験を有し、第3海兵遠征軍の通信戦略・作戦チーフを務めたほか、第3海兵師団の戦闘カメラマンとしても活躍。日本、フィリピン、韓国における演習やイベントを支援してきた。現在の役職では、日米同盟を支える戦略的コミュニケーションを担当。32ページに掲載


ジェイコブ・ドイル(JACOB DOYLE):30年以上の経験を持つジャーナリスト。10年以上にわたりFORUMの寄稿者として活躍している。また、ユニパス(Unipath)、アフリカ・ディフェンス・フォーラム(Africa Defense Forum)、ブダペスト・ビジネス・ジャーナル(Budapest Business Journal)、チェコ・ビジネス・ウィークリー(Czech Business Weekly)、建設と投資ジャーナル(Construction and Investment Journal)、ニューヨーク州ロチェスターのシティ・ニュースペーパー(City Newspaper)などの出版物に記事を執筆。インド太平洋地域と欧州を拠点に活動中。36ページに掲載


リチャード・J・コナロー2世中佐(RICHARD J. CONNAROE II)は米国陸軍第8戦域維持コマンド(8TSC)の副法務官。同司令部は、米インド太平洋軍の責任区域内における統合/合同作戦レベルの後方支援に関する任務指揮を行なっている。同中佐のチームは、米国陸軍の維持支援に関するすべての業務と訓練について助言を行なっている。8TSCに入隊する以前は、米太平洋陸軍(USARPAC)の国家安全保障法担当部長を務め、同軍司令部に対し、地域全体における人道支援、情報、サイバー、宇宙を含む作戦に関する助言を行っていた。また、国際的なパートナーとの連携を強化し、USARPACの法戦術と対法戦術プログラムを主導。上級空挺資格(マスター・パラシューティスト)保有者であり、ジャンプマスターとして69回の空挺作戦を指揮し、2008年にイラクへの派遣を含む野戦砲兵将校として従事。40ページに掲載


カナダ陸軍大尉ニコル・ライト(NICOLE WIGHT)は第1戦闘工兵連隊第15支援中隊の工兵将校および副中隊長。過去の役職では、部隊防護工兵将校として勤務し、迅速なキャンプ建設と展開型インフラ設計の経験を有する。2024年にインドネシアとモンゴル、2020年にイラクとクウェート、2018年にラトビアに派遣。ウェスタン・オンタリオ大学で土木工学を専門とする工学科学士号を取得し、カナダ王立軍事大学で土木構造工学と部隊保護を専門とする応用科学修士号を取得。54ページに掲載


幡谷咲子(SAKIKO HATAYA)氏は日本の笹川平和財団海洋政策研究所の研究員。国際組織法と極地法を専門とし、北極理事会の機能についても研究している。今号のFORUMでは、幡谷氏は日本の海洋政策において北極の重要性が高まっている現状に焦点を当て、ロシア・ウクライナ戦争が日本政府の北極政策の実施に与える影響についても言及している。記事は60ページに掲載


海洋保護 50巻、2号、2025年

アンドレ・J・ストリディロン・サード(ANDRE J. STRIDIRON III)博士:退役米国海軍士官およびパイロットであり、米インド太平洋軍の太平洋多領域訓練・実験能力(PMTEC)プログラムマネージャー。インド太平洋地域における統合、共同、全領域訓練・実験を統括。2019年に南カリフォルニア大学でリーダーシップと組織変革の博士号を取得し、2020年に太平洋艦隊司令官の「今年の民間人賞(Civilian of the Year Award)」を受賞。28ページに掲載

 


ノエル・バートリー(NOËL BARTLEY)大尉:米国陸軍参謀。ブラウン大学で公共政策学の修士号を取得。元通信将校であり、さまざまな大隊レベルの役職および米国陸軍通信学校の司令官付き副官を歴任。

 


ダニエル・R・ポスト(DANIEL R. POST)中佐:米国海軍大学校の戦略・政策学部の教授兼現代戦争概論コースの共同ディレクター。元米国海軍のヘリコプターパイロットであり、最近まで米国戦略軍で核攻撃アドバイザーを務める。記事は38ページに掲載

 


スペンサー・ピーターセン(SPENCER PETERSEN): 米国国防情報局(DIA)の職員であり、米国空軍予備役兵として米インド太平洋軍統合情報作戦センター(Joint Intelligence Operations Center)に勤務。2011年に米国空軍の任官を受け、2020年にDIAに入局するまで情報将校、助教授、作戦部長を歴任。国際的なパートナーを含む統合・合同軍の計画と作戦を支援する豊富な経験を持つ。46ページに掲載

 


セバスチャン・キーヴァニー(SEBASTIAN KEVANY)博士:2021年にハワイのダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センターに着任。専門は、外交に関連する衛生政策、外交政策、国際関係、安全保障、地球規模での公衆衛生。監視と評価、費用対効果分析、外交、国内・国際安全保障、紛争解決、および紛争の予防または解決を目的とした地球規模の衛生活動の利用に関する専門知識を持つ。54ページに掲載

 


ベン・マクレナン(Ben McLennan)准将は1994年にオーストラリア陸軍予備役に入隊し、1999年に任官した。第3旅団(機甲水陸)の司令官であり、過去には歩兵小隊、中隊、第1大隊、オーストラリア王立連隊、戦闘訓練センターを指揮した経験を持つ。アフガニスタン、フィリピン、東ティモールに派遣されたほか、フランス、インドネシア、日本、マレーシア、ニュージーランド、パプアニューギニア、シンガポール、韓国、米国で任務を完了した。軍事学の修士号を取得しており、
オーストラリア陸軍歩兵部隊の訓練副部長を務める。56ページに掲載

 


イ・ドングン(DONGKEUN LEE ):韓国海軍の予備役兵士であり、オーストラリア国立大学戦略防衛研究センターの博士候補生。元海軍情報部員であり、韓国海軍本部での外国連絡将校を含む軍事外交の役職を歴任。62ページに掲載

 


勝利 50巻、1号、2025年

大韓民国陸軍チョン・インボム(IN-BUM CHUN)退役中将は、国立アジア研究局、韓国財団、米国陸軍協会、スウェーデンに拠点を置く安全保障開発政策研究所の顧問を務めている。同氏は韓国国防省で米国担当部長を務め、大韓民国特殊戦司令部を含むすべての司令部レベルで活躍した。記事は38ページに掲載


オニシボロ・コブニサカ(ONISIVORO COVUNISAQA)准将は、1984年7月にフィジー共和国軍(RFMF)に入隊し、1991年に士官候補生学校を卒業した。フィジー共和国陸軍司令官兼領土部隊旅団参謀長を務めている。これまで、フィジー副大統領補佐官、大隊将校、歩兵指揮官、訓練少佐などを歴任してきた。受賞した栄誉と賞には、フィジー共和国独立50周年記念勲章、功労勲章、多国籍軍・監視団勲章を含む国際平和維持活動勲章などがある。記事は42ページに掲載


 サイモン・スチュアート(SIMON STUART)中将は2022年7月にオーストラリア陸軍の指揮官に就任した。1987年に入隊し、1990年にオーストラリア王立歩兵隊に任命された。オーストラリアおよび海外でリーダーシップ、運営、トレーニング、プログラム管理の役職に就いた経験を有している。受賞歴には、2011年のオーストラリア勲章受章者、2014年の殊勲十字章受章、2020年のオーストラリア勲章受章士官(Officer of the Order of Australia )への昇格などがある。また、コロンビア、チェコ共和国、インドネシア、日本、東ティモール、ウルグアイ、米国などのパートナー諸国からも表彰された。記事は46ページに掲載


次世代の脅威 49巻、4号、2024年

大韓民国陸軍ウー・ソク・ジェ(WOO SUK JAE)准将は、米韓連合司令部(CFC)の統合計画および共同計画担当副参謀長である。同氏はかつて韓国統合参謀本部作戦部および指揮統制チーム長であり、韓国第121歩兵連隊の司令官でもあった。ウー大将は作戦責任者、計画責任者、危機管理責任者、警備大隊指揮官も務めた。韓国陸軍士官学校で経営学の学士号、高麗大学では政治学の修士号を取得し、ソウル国立大学法学部で上級リーダーシッププログラムを修了した。


大韓民国陸軍チョン・ヒヒョン(JUNG HEE HYOUNG)大佐は、米韓連合司令部の複合および共同計画の戦略責任者である。同大佐は韓国陸軍訓練センター第26連隊の元司令官であり、韓国陸軍人事司令部の将校を務め、韓国国防部で国際政策、安全保障協力、防衛外交政策を統括してきた。全南国立大学で英語学の学士号、空軍工科大学で物流およびサプライチェーン管理の修士号、明知大学では経営学の博士号を取得している。


大韓民国陸軍キム・ヨンイル(KIM YONG IL)大佐は米韓連合司令部の演習支部長である。同大佐はこれまで、米韓連合司令部の師団司令官室政策部門長、第60師団の参謀長、歩兵旅団司令官などを歴任してきた。また、米韓連合司令部の計画担当官、国家危機管理センターの状況リーダー、大隊指揮官、統合参謀本部戦略計画部の将校も務めた。韓国国防大学で経営学の修士号を取得している。32ページに掲載


ロサウロ・アンジェロ・ロドリゲス(ROSAURO ANGELO RODRIGUEZ)氏は、フィリピンのグローバルセキュリティ、調査、運用リスク管理の責任者であり、PAD1925 Consultancyの創設者兼CEOでもある。フィリピン陸軍士官学校を卒業し、フィリピン軍のシミュレーション技術を開発している。フィリピン開発アカデミーで地政学と国際関係論の資格を取得し、フィリピンのビコル大学で博士課程に在籍中。マニラの米国大使館で市民サービス監視員を務め、フィリピンのマヌエル・L・ケソン大学で刑事司法学部長を務めた。36ページに掲載


シェイル・ホロウィッツ(SHALE HOROWITZ)博士は、ウィスコンシン大学ミルウォーキー校の政治学教授。東アジアと南アジアに重点を置いた国際紛争と民族紛争、国際貿易と金融の政治、ポスト共産主義諸国と東アジアにおける市場移行および制度改革をめぐる政策を研究してきた。
これまでに中国、インド、韓国、台湾、東欧、旧ソ連邦で調査を行っている。50ページに掲載


永続的なパートナーシップ 49巻、3号、2024年

アレクサンダー・S・パーク(ALEXANDER S. PARK)中佐:ダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センター(Daniel K. Inouye Asia-Pacific Center for Security Studies)の陸軍研究員。2001年に韓国陸軍で軍のキャリアを開始し、2005年にペンシルベニア州立大学の同時入隊プログラムを通じて米国陸軍州兵に入隊。現役予備役陸軍ストラテジストとして、韓国のハンフリーズ基地で米第8軍の海外展開訓練主任を務めたほか、予算担当官、計画担当官、分遣隊司令官を歴任。米国陸軍戦略大学の基礎戦略術プログラムを卒業し、ペンシルベニア州立大学とソウルの高麗大学で学士号を取得したほか、シラキュース大学で修士号を取得。8ページに掲載


ガネシャン・ウィグナラヤ博士(Ganeshan Wignaraja):インドのムンバイにあるゲートウェイ・ハウスの経済・貿易学専門研究員兼ロンドンのODI客員上級研究員。スリランカ大統領顧問、ジオポリティカル・カートグラファー(Geopolitical Cartographer)研究財団理事。アジア開発銀行研究所リサーチ・ディレクター、スリランカ外務省シンクタンク・エグゼクティブ・ディレクター、国際通貨基金客員研究員、マックスウェル・スタンプPLC社(Maxwell Stamp PLC)の貿易・競争力グローバル・ヘッドなどを歴任。米商務省、米国務省、米国国際開発庁(USAID) のコンサルタントにも従事。マクロ経済学、経済開発、地球経済学について執筆し、オックスフォード大学で経済学博士号を取得。32ページに掲載


スティーブン・シュローダー大尉(STEPHEN SCHROEDER):米国海軍のヘリコプターパイロットで、インド太平洋の米宇宙軍で国際的な関与とパートナーシップの連絡役に従事。ハワイの米国インド太平洋軍司令部を拠点とする宇宙軍合同統合太平洋軍のメンバーであり、USSドワイト・D・アイゼンハワー空母打撃群の航空機指揮官として中東に2度派遣された経験を持つ。フィリピンとの宇宙状況認識データ共有協定の交渉に参加し、シンガポールやタイなどのパートナーに宇宙での機会に関する専門知識を提供してきた。米国海軍兵学校で英語の学士号を取得。46ページに掲載


フォーク・テットヴァイラー(FALK TETTWEILER):ジョージ・C・マーシャルセンター研究・政策分析部の研究者兼アナリスト。その研究は戦略的ナラティブと戦略的競争の認知的側面に焦点を当てている。平和のためのパートナーシップ・コンソーシアムの新興安全保障課題作業部会(Partnership for Peace ConsortiumのEmerging Security Challenges Working Group)共同議長。元マーシャル・センターの計画・戦略局副所長。58ページに掲載


安全保障の強化 49巻、2号、2024年

アフア・オー・ボアヘマ・リー(AFUA O. BOAHEMA-LEE)少佐は米インド太平洋司令軍外科医局の合同医療計画官。2004年に米国陸軍予備隊に食糧特技兵として入隊し、2009年に医療部隊将校に任命される。医療計画と活動、人道支援、チーム作りの分野で豊富な経験を持ち、司令官、医療活動担当官、支部長などの要職を歴任。ハワイのダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センター(Daniel K. Inouye Asia-Pacific Center for Security Studies)で軍事フェローシップを修了し、トライデント大学(Trident University)で生物学教育の学士号、医療管理学の修士号、米国海軍戦争大学(U.S. Naval War College)で国防と戦略研究の修士号を取得。50ページに掲載


ディオン・キャニオン(DEON CANYON)博士はダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センター(DKI-APCSS)の学長兼教授で、専門は危機管理、バイオセキュリティ、太平洋諸島地域、グレーゾーンゲーム。複雑かつ動的な安保脅威の理解、管理、制御、防止に重点を置いて、革新的なアプローチで学際的研究に従事。同研究所を含め、米国とオーストラリアに所在する複数の大学や機関に所属した29年間の研究生活の中で、240冊超に及ぶ著書を発表。


ベンジャミン・ライアン(BENJAMIN RYAN)博士は、テネシー州ベルモント大学(Belmont University)のトーマス・F・フリスト・ジュニア医科大学(Thomas F. Frist, Jr. College of Medicine)教授。専門は災害リスク軽減とコミュニティ回復力。国際連合や世界保健機関などの組織で災害や疾病への取り組みを支援し、世界各国の4,000を超える地域の災害対策を支援するプログラムを共同開発。以前はダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センターの准教授を務める。56ページに掲載


戦略的転換 49巻、1号、2024年

アルフレッド・エーラーズ博士(DR. ALFRED OEHLERS)2007年にダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センターに入所。これより前にはニュージーランドのオークランド工科大学(Auckland University of Technology)で准教授を務める。シドニー大学(University of Sydney)で政治経済学の博士号を取得し、オーストラリアのマッコーリー大学(Macquarie University)で経済学の修士号と学士号を取得した。インド太平洋地域の経済成長と発展の政治経済学を専門とし、特に東アジア、東南アジア、太平洋諸島地域の急速な発展に関連したさまざまな問題を幅広く教授し、執筆も多数。記事は8ページに掲載


ブラーマ・チェラニー(BRAHMA CHELLANEY)氏は、地理戦略家、学者、著作家、解説者。ニューデリーの政策研究センター(Center for Policy Research)で戦略研究の教授、ベルリンのロバート・ボッシュ・アカデミー(Robert Bosch Academy)でリチャード・フォン・ワイゼッカー(Richard von Weizsäcker)フェロー、キングス・カレッジ・ロンドンの過激化研究国際センター(International Centre for the Study of Radicalisation)でアフィリエートを務めている。インド外相が主導する政策諮問グループのメンバーを務めた経験もある。それ以前は、インドの国家安全保障担当補佐官として、国家安全保障担当委員会の対外安全保障グループの議長を務めた。記事は20ページに掲載


ジンハオ・チョウ博士(DR. JINGHAO ZHOU)はニューヨークのホバート・アンド・ウィリアム・スミス・カレッジ(Hobart and William Smith Colleges)のアジア研究の准教授。主な研究分野は中国のイデオロギー、政策、宗教と米中関係。これまで数十冊のジャーナルとニュースの記事と、6冊の書籍を執筆。最新刊は2023年に刊行された『Great Power Competition as the New Normal of China-U.S. Relations(仮訳 中米関係の新常態としての大国間競争)』  記事は42ページに掲載


ジェニファー・ダブス・シウバ博士(DR. JENNIFER DABBS SCIUBBA)は、 戦略国際問題研究所ヘス・センター・
フォア・ニュー・フロンティア(Hess Center for New Frontiers at the Center for Strategic and International Studies)のシニア・アソシエイト(非専属)およびウィルソン・センター(Wilson Center)のグローバル・フェロー(いずれもワシントンD.C.)を務める。人口をめぐる政治に関する学術論文のほか、『8 Billion and Counting: How Sex, Death, and Migration Shape Our World(仮訳 80億人を数えて: セックス、死、移民はいかに世界を形成するか )』、『The Future Faces of War: Population and National Security(仮訳 戦争の未来の顔:人口と国家安全保障)』などを執筆。マックス・プランク人口研究所(Max Planck Institute for Demographic Research)で研修を受け、米国国防総省で人口問題と環境問題に携わった。記事は48ページに掲載


ジェイク・ウォリス博士(DR. JAKE WALLIS)は以前、オーストラリア戦略政策研究所(ASPI)の国際サイバー政策センターで情報作戦と偽情報プログラムを率い、国際的な政府機関、市民社会、ソーシャルメディア・プラットフォームと協力し、国家および非国家主体による偽情報対策に従事。博士課程では、政治的な意欲を持つグループがオンライン・ネットワーク上でいかに動員されるかを研究。オーストラリア陸軍研究開発スキーム(Australian Army Research and Development Scheme)で過激派グループのソーシャルメディア利用を研究し、北大西洋条約機構(NATO)のイノベーション・ハブ(Innovation Hub)に貢献。中国に関連する大規模な偽情報やプロパガンダ・キャンペーンに関する分析は、世界中の出版物で紹介されている。記事は52ページに掲載

 


グローバルレジリエンス 48巻、4号、2023年

ミーミー・ウィン・バード博士(DR. MIEMIE WINN BYRD)は退役米国陸軍中佐で、現在はハワイにあるダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究所の教授。専門は米ミャンマー関係、インド太平洋経済、組織開発、成人学習。軍民の運用、機関間の協力、企業の財務会計基準に焦点を当てた研究を行う。クレアモント・マッケナ大学で経済学と会計の学士号、ハワイ大学で経営管理の修士号、南カリフォルニア大学で教育リーダーシップの博士号を取得した。 24ページに掲載


三島茂徳博士(DR. SHIGENORI MISHIMA)は防衛省調達・技術・後方支援局(ATLA)副総監兼最高技術責任者。自衛隊の研究開発、国際装備・技術協力、産学官の先端技術強化などを統括。前職ではATLAの技術戦略・プロジェクト管理部門を統括。東京大学で海軍建築の学士号と修士号を、マサチューセッツ工科大学で流体力学の博士号を取得した。 40ページに掲載

 

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