寄稿者

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統合抑止 48巻、2号、2023年

グレン・T・ハリス（GLENN T. HARRIS）米国空軍准将は、ネブラスカ州オファット空軍基地（Offutt Air Force Base）の米国戦略軍（USSTRATCOM）グローバル作戦担当副部長。ハリス准将は核兵器運用指揮官として、米国の核指揮統制と戦略的抑止力の日常的な即応態勢の維持を担当する。さらに、部隊、合同部隊、連合軍の各レベルを同期させ、配備された部隊を指揮してUSSTRATCOMおよび国家の目標を達成する責任を担う。

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ジョン・ヤニコフ（JOHN YANIKOV）米国陸軍少佐は、USSTRATCOMグローバル作戦総局の軍事情報支援作戦（MISO）部門長。指揮官としてMISOの計画、統合、実施を監督する。2007年にミラーズヴィル（Millersville）大学を卒業し、陸軍に将校として任官。2021にテキサス大学エルパソ校にて防衛・戦略研究で修士号を取得。ヤニコフ少佐はこれまで米陸軍特殊作戦司令部の下、ノースカロライナ州フォート・ブラッグ（Fort Bragg）での中隊指揮官や大隊作戦将校など、さまざまな任務に就いている。10ページに掲載

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ブライアン・C・ニール（BRYAN C. NEAL）米国陸軍少佐は、オセアニアとフィリピンにおける米国防総省の活動を支援する国防武官部門の米陸軍戦略諜報将校である。ニール少佐は、中国に焦点を当てた戦略的インテリジェンスの研究で2021年に国家情報大学（National Intelligence University）から修士号を取得した。オクラホマ州フォート・シル（Fort Sill）の米国陸軍射撃研究拠点（U.S. Army Fires Center of Excellence）で射撃支援インストラクターを務めるなど、10年間、戦術および作戦レベルの野戦砲兵将校を務めた。18ページに掲載

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シェイル・ホロウィッツ（SHALE HOROWITZ）博士は、ウィスコンシン大学ミルウォーキー校の政治学教授。東アジアと南アジアに重点を置いた国際紛争と民族紛争、国際貿易政策と金融政策、ポスト共産主義国と東アジアにおける市場の変化および制度改革をめぐる政策を研究してきた。同博士は中国、インド、韓国、台湾、東欧、旧ソ連邦で調査を行ってきた。34ページに掲載

 

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アイヤナ・パスカル（AIYANA PASCHAL）氏は、ハワイの災害管理および人道支援中核研究拠点「Center for Excellence in Disaster Management and Humanitarian Assistance in Hawaii」の広報担当者。それ以前には、メリーランド州フォート・ミード（Fort Meade）にある米国サイバー軍司令部の広報担当官を務めた。米海軍にマスコミュニケーション専門官として6年間出仕し、国防情報学校（Defense Information School）で学んだ後、航空母艦USSニミッツ、米国国防総省捕虜・行方不明者調査局（Defense POW/MIA Accounting Agency）、国防メディア活動太平洋司令部（Defense Media Activity Pacific）など、さまざまな司令部に勤務してきた。48ページに掲載

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ピーター・コノリー（PETER CONNOLLY）氏は、国際関係、安全保障、戦略の専門家であり、先ごろオーストラリア国立大学に学位論文を提出した。オーストラリア陸軍歩兵将校として33年間勤務し、アフガニスタン、ソロモン諸島、ソマリア、東ティモールで作戦活動に従事した。また、オーストラリア陸軍とその研究センターにおける国際的活動で指揮を執る前に、オーストラリア国会議事堂と米国国防総省に勤務したことがある。56ページに掲載

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国家主権 48巻、1号、2023年

ジョン・ヘミングス博士（Dr. John Hemmings） は、ハワイ州ホノルルのパシフィック・フォーラム・インターナショナル（Pacific Forum International）でインド太平洋プログラムのシニアディレクターを務めている。前職は、同じくホノルルにあるダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センターの准教授。ワシントンに拠点を置く戦略国際問題研究所（CSIS）の非常勤フェローであり、ロンドンに拠点を置く戦略地政学評議会（ CSIS ）のジェームズ・クック（James Cooke）・フェローでもある。専門は米国のインド太平洋戦略に焦点を当てた同盟と戦略的競争。10ページに掲載

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フレデリック・チュウ准将（Brig. Gen. Frederick Choo）は、シンガポール国防軍（SAF）の総幕事務局参謀長兼監察総監であり、チーフ・サステナサステナビリティ・オフィサー。1998年にSAFに入隊し、装甲担当将校として訓練を受けた。その後、シンガポール第3師団長、シンガポール第8装甲旅団長、シンガポール第42装甲連隊大隊長などを歴任。人事部門の副部長（人事政策担当）、共同計画・変革責任者、陸軍本部参謀総長といったSAFおよびシンガポール国防省の役職も経験している。30ページに掲載

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ショーン・ナリーン博士（Dr. Shaun Narine）は、カナダ・ニューブランズウィック州フレデリクトンにあるセント・トーマス大学の政治学および国際関係学の教授。東南アジア諸国連合（ASEAN）を中心に、インド太平洋地域の制度的、政治的および経済的な発展に焦点を当てた研究を行っている。ASEAN問題に関する2冊の著書と多くの論文を発表し、アジア、ヨーロッパ、中東におけるカナダの外交政策についても執筆を行ってきた。現在は、国際システムにおける勢力シフトの問題と、欧米志向の理論パラダイムが政策立案者に与える影響をテーマとする研究に取り組んでいる。54ページに掲載

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非対称な脅威 47巻、4号、2022年

アーサー・N・トゥラック（ARTHUR N. TULAK）博士はジョージア工科大学の研究員で、ハワイ州の米インド太平洋軍司令部における情報作戦アドバイザー。米国陸軍および米国国防総省の幹部レベルの軍歴としては、18年間歩兵部隊将校を務めたほか、退役前に大佐として14年間情報作戦に従事した。南カリフォルニア大学より教育学博士、ミズーリ州立大学より防衛および戦略研究修士、アメリカ陸軍指揮幕僚大学より軍事戦術学修士を取得。8ページに掲載

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グレゴリー・B・ポーリング（GREGORY B. POLING）氏は、戦略国際問題研究所（CSIS）のアジア海洋透明性イニシアチブ（AMTI）を率いるシニアフェロー。南シナ海紛争の専門家であり、東南アジアにおける米国の同盟関係、民主主義とガバナンス、インド太平洋全域の海上安全保障に関する研究を行っている。 

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タビサ・グレース・マロリー（TABITHA GRACE MALLORY）氏は中国海洋研究所（China Ocean Institute）の創設者兼CEOで、ワシントン大学ヘンリー・M・ジャクソン国際学部の准教授。中国の外交・環境政策を専門とし、中国と世界の海洋ガバナンスに関する研究を行い、中国の漁業・海洋政策に関する著作を発表している。 

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ハリソン・プレタ（HARRISON PRÉTAT ）氏は戦略国際問題研究所のアジア海洋透明性イニシアチブのアソシエイトフェローで、海上紛争、米中関係、アジアにおける国際的な経済関与、21世紀における国際機関への課題について研究。24ページに掲載

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ブラーマ・チェラニー（BRAHMA CHELLANEY）氏は、地理戦略家、学者、著作家、解説者。ニューデリーの政策研究センター（Center for Policy Research）で戦略研究の名誉教授、ベルリンのロバート・ボッシュ・アカデミー（Robert Bosch Academy）でリチャード・フォン・ワイゼッカー（Richard von Weizsäcker）フェロー、キングス・カレッジ・ロンドンの過激化研究国際センター（International Centre for the Study of Radicalization）でアフィリエートを務めている。著書に国際的ベストセラー『Asian Juggernaut:    The Rise of China, India, and Japan（アジアのジャガノート：中国、インド、日本の興隆）』、受賞作である『Water: Asia’s New Battleground（水：アジアの新たな戦場）』（Georgetown University Press刊）、『Water, Peace, and War: Confronting the Global Water Crisis（水、平和、そして戦争：世界的な水危機との対峙）』（Rowman & Littlefield刊）がある。 30ページに掲載 

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サヘリ・チャタラジ（SAHELI CHATTARAJ）氏はニューデリーのジャミア・ミリア・イスラミア大学（Jamia Millia Islamia University）国際学術アカデミー中国学科助教。ジャワハルラール・ネフルー大学（Jawaharlal Nehru University）で中国語・文学・文化研究の学士号と修士号を、同大学大学院国際学研究科で中国哲学の修士号を取得し、現代印中関係、中国の政治と国家・社会関係、中国の環境ガバナンス、現代中国文学などを研究している。36ページに掲載

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战略伙伴关系 2022 年第 47 卷第 3 期

アルフレッド・エイラーズ博士（ALFRED OEHLERS）は、2007年3月にダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センター（DKI-APCSS）に奉職。インド太平洋地域の経済成長と発展に関する政治経済を専門とし、東アジア、東南アジア、太平洋諸島地域の急速な発展に関連する広範な問題について教授し、執筆を行ってきた。10ページに掲載

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S・B・アスタナ（S B Asthana）インド陸軍退役少将は、インドで最も長い歴史を持つシンクタンクであるユナイテッド・サービス・インスティテューション・オブ・インディア（United Service Institution of India）の主任講師。戦略・安全保障アナリストであり、国連を含む国内外の任務に40年間従事した経験を持ち、叙勲経歴を有する歩兵隊の将官も務めた。戦略と軍隊に関する400以上の記事を執筆している。14ページに掲載

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兼原信克（NOBUKATSU KANEHARA）氏は、京都の同志社大学教授。2012〜19年まで安倍内閣の官房副長官補を務める。2013年に国家安全保障局次長に就任し、同時に内閣情報調査室次長としてその任にあたる。また、外務省では国際法局長および総合外交政策局審議官を歴任。20ページに掲載

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ラウル・ペドロゾ（Raul Pedrozo）退役海軍大佐は、米国海軍大学（U.S. Naval War College）ストックトン国際法センターの武力紛争法に関するハワード・S・レビー プロフェッサー（Howard S. Levie professor）。米国国防次官の政策担当特別補佐官、および米国インド太平洋軍司令官の上級法律顧問をはじめとして、軍人・文民双方の国防総省高官に助言する立場として数多くの役職を経験。また、教育機関多数で講義するほか、海上安全保障と南シナ海の諸問題について幅広く執筆している。いくつかある共著の 1 冊に『International Maritime Security Law』がある。42ページに掲載

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マイケル・ベイカー（MICHAEL BAKER）米国海軍退役大将は、戦略、危機管理計画、海外展開作戦、多国間演習の領域で経験を積んできた。これまでに戦闘死傷者のケア、トリアージとトラウマ、複合災害および人道上の緊急事態への対応について教鞭を執った。ベイカー退役海軍大将は、さまざまな国際会議で査読を受けた 70 本超の論文を発表している。

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ジェイコブ・ベイカー（JACOB BAKER）氏は、ジョージタウン大学継続研究課程（Georgetown University School of Continuing Studies）の応用諜報活動プログラムで専門修士号（MPS）を取得。諜報、地球規模での健康問題、パンデミックの調査、および国家安全保障が交差する分野で、いくつかの論文を共同で執筆している。

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ディオン・キャニオン（DEON CANYON）博士は、ダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センター（DKI-APCSS）の教授であり、危機管理、バイオセキュリティ、太平洋諸島地域、グレーゾーン活動の研究を専門としている。キャニオン博士は、安全保障に対する複雑かつ動的な脅威を理解し、これを管理、制御および防止することに重点を置いて、革新的なアプローチで研究に従事している。DKI-APCSSと他の米国およびオーストラリアの機関に在籍してきた29年間に数百の論文を執筆している。

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セバスチャン・キーブニー（SEBASTIAN KEVANY）博士は、ダニエル・K・イノウエ・アジア太平洋安全保障研究センター（DKI-APCSS）の教授職にあり、健康・衛生安保、健康・衛生外交、外交政策としての健康、国際関係、エピデミック（局所的流行）、パンデミック（世界的流行）、地球規模での公衆衛生を専門分野とする。広範な実地調査に従事し、これまで100回以上アフリカ、中東、および太平洋諸島地域に赴いてきた。46ページに掲載